HomePageRadio/Radio_Company.html
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日本のラジオ製造メーカは，ラジオ放送開始以来，様々な多数現れては消えながら，今日の電子立国日本を築き上げてきました。ところが，今日存在するメーカは勝ち組ですから歴史も存在するのですが，消えてしまった負け組は謎だらけ。輝かしい功績を残したはずの大会社ですら一度しくじると命取り，存在すら忘れ去られてしまいます。しかし，人の歴史も穴掘りを始めればぞくぞくと遺物が出てくるように，ラジオもぞくぞくと出て参ります。このブランドのラジオはいったいいつ頃，誰が作ったのだろう？今その会社はどこにあるの？これらを説明する資料が欲しい！誰も書いてくれないので，私は散発的な文献やインターネットの情報をつなぎ合わせて「ラジオ製造メーカの沿革」を書いてみました。誤りも多いと思われます。
コメント，御意見お待ちしています。
1924年(大正14年)*，合名会社七欧商会設立。1927年11月の伊藤堅治の東京本郷赤門前ラヂオ電気商会のスピーカの広告には輸入品に混じって国産のフラワーボックス(七欧のスピーカユニットのブランド名)が現れる。1928年頃社名は七欧無線電気商会(七尾菊良)。ラッパ型スピーカ5種日本放送協会の認定品になる。1930年バッフル板付きや鋳鉄製ケース入りマグネティックスピーカー発売。当時のラジオはまだスピーカー外付けが主流。しかし，1931年にはマグネティックスピーカ内蔵の3球エリミネータ受信機ナナオラ100型も販売。1933年当時はカセドラル全盛で，ナナオラはラジオ受信機，電気蓄音機，半完成シャーシ組み立て品，電源トランス，コンデンサ，スピーカー等のラジオ部品，マイクロフォン，ピックアップ，フォノモーター等の電気蓄音機部品を「ブランド名NRC」で販売した。ラジオ製造会社のトップ企業に。同年ダイナミックスピーカー5種発売。1933-34年頃には，ダイナミックスピーカーを搭載したカセドラル型ラジオも出る。6球高３ナナオラ94型。この他，1934年モデルに5球高２シャーシ795型（これを搭載したラジオがカセドラルのナナオラ95型），7球スーパーシャーシ797型（これを搭載したラジオがカセドラルのナナオラ97型），1935年には新発売の4球スーパーシャーシ734型（これを搭載したラジオが縦箱型のナナオラ34型）を販売している。1937年に日中戦争(北支事変)のため電気蓄音機部品は10%北支事変特別税課税される。この頃，3ペン縦型ナナオラ72型，5球スーパー縦型レイセオン球付き(6A7-6D6-75-42-80)ナナオラ35A型，テーブル型5球高２電気蓄音機ナナオラ255型などを新発売。その他，普及型として多種販売していた。1941年には七欧無線電機，放送局型ラジオを製造，戦時中は1942.1の広告にあるように，工場，学校用強力放声装置が大きく取り上げられ，主要製品：全波受信機，超短波送受信機，標準信号発振器，通信用変成器，各種放声装置と紹介。普通のラジオ受信機は品目に数えられていないが，同じ号の伊藤ラヂオ商会の広告にはナナオラN-10号・四球式が掲載されているので，製造していた模様。主力は軍需用機器を製造した模様。
戦後社名は七欧通信機に，国民型ラジオを販売。1950年頃のドッジライン不況を乗り越える。1950年代から始まったTV競争でも順調な滑り出しに見えた。1953年TVを売り出すがシェア4.1%，1954年にシェア5.8%，1955年6.9%，1956年3.0%と，一挙に苦境に。その理由は高価なTVはローン販売が主となり，ラジオとは別の販売網の確立が必要だったとある。製造設備への投資だけでなく，販売網の整備には莫大な資金を要し，それができるのは大資本の会社だけだったらしい。途中から資金を要する販売体制維持が難しくなり，持ちこたえきれず，1957年に東芝傘下に入った。(平本厚，日本のテレビ産業，ミネルヴァ書房，1994)。この頃にはナナオラの真空管ラジオは市場から姿を消した。しかし，トランジスタ・ラジオは存在する。1961年6月，東芝100%資本の子会社に。NRCブランドはつづく。1965年の製品はラジオ，音響機器。東芝関係の製品60%，七欧独自の製品40%を輸出。当時はCBトランシーバ，自動選局式ラジオ，クロックラジオ。
(*東芝グループ企業製品No.30七欧電機(1965))。(佐伯多門氏スピーカー技術100年No.28, 2002.4MJ誌によれば1919年5月設立)
1953-1956年頃ナナオブランドのダイヤルがあった。これを出したのは七旺無線株式会社である。この頃，本家ナナオは戦後七欧通信機株式会社に改名していたから文句は言えなかったのかもしれない。それにしても複雑である。
1921年(大正11年)，山中製作所創立。山中榮太郎。東京電気(現，東芝)のラジオ受信機サイモホンの下請けとして部品加工から始まる。1925年，「ダイヤモンド」ブランドで直流電源のラジオ，スピーカ(ホーン型)販売。1927-8年?にはエリミネータラジオ(交流電源)を販売した模様。交流電源には「テレビアン」ブランドを用いた。1929年，山中無線電機製作所に改名。東京大森に工場設置。この頃，特許王の安藤氏から山中無線電機は訴えられるが，松下幸之助氏が日本のラジオ界の将来を考え私財を叩いて特許権を買収し国内解放し事なきを得る。1930年大森工場がMJ誌に紹介される。ラジオ組み立てに必要な部品は統べて自製している。バリコン工場，今日と違い仕入れるのは金属，絶縁物等の材料だけでバリコンのシャフト，モール，ナット，ラグなど統べて自製であった。すでにラジオ製造会社のトップ企業に。同年エリミネータ3球テレビアンC-26號，バッフル板付きマグネティックスピーカーテレビアン10號発売。1931年ラヂオ蓄音機両用家庭向け高級交流受信機C-224號(高周波拡大にSG球使用，2重放送，国際連絡放送-完全分離)。(内田さんのラジオ少年の博物館昭和6年頃のラジオ受信機の広告より)。この頃からラジオは金属製キャビネットが流行。1931年，山中電機(株)に。(Televian YEC)。1934年頃，ダイナミックスピーカテレビアン1号を使用したラジオ現れる。カセドラル4球高１テレビアンM-435，カセドラル5球高２テレビアンM-557，ミゼット角形5球スーパーテレビアンM-58，頭丸い縦型7球スーパーテレビアンM-758。この頃，東京のラジオ部品商社の通信販売カタログには，ライバルの七欧無線電機商会をはじめとする有名ラジオ製品やシャーシキット等が掲載されているが，山中無線電機の製品は何故か１つも掲載されていない。佐伯多門氏のスピーカ技術の100年，MJ2002.5によれば「1930-31年頃，出張所を東京，大阪，福岡，札幌に置き，販売は自社の手でえきるよう万全を期した，...，地方の農村では昼間送電がなく困っていることが分かり，各電力会社と連携して送電サービス付きでエリミネータを売り込み，売り上げをのばした」とある。テレビアンはその後もナナオラとは違う販売戦略をとったようだ。1936,7年頃にも，テレビアンは国内各電力会社の名前入りラジオ受信機を製造し，電力会社が直接販売している。OEM製品である。((また同じ頃，1933年に設立された満州電信電話会社が中国東北部(当時の満州)で放送事業を展開し，ラジオ受信機も販売したが，このOEM製品を製造した。???))(今日国内にも現物が少数残存)。ラジオ製造はそれがピークで，1937年頃から日中戦争が深刻になると国内は一挙にぜいたくを省いた省資源型のラジオに傾く。テレビアンも国策型ラジオを製造。1939年頃から放送局型ラジオ製造。1942年軍需指定工場となり無線通信機製造。電波兵器なども作る。
戦後は国民型ラジオの製造。1940年代末から1950年代にかけてのドッジラインによる不況を乗り切るが，TV時代への対応がもっとも遅く，1953年販売できず？1954年にシェア2.5%，1955年に姿を消し，1956年東芝の傘下にはいった。ラジオはST管からミニアチュア管時代もテレビアンブランドで1957年にも販売していた。その後，東芝の受注生産を専用におこなう会社になったようであるが，資料はない。
1912年，早川徳次氏，バンドのバックル「徳尾錠」を発明，金属加工業を創業，1913年，「五号巻島水道自在器」を発明，1915年，シャープペンシルを発明。1924年，ラジオの研究に着手。1925年，国産第一号鉱石ラジオセット組み立てに成功，販売を開始。
1929年 交流式真空管ラジオを発明
1930年 ラッパ型スピーカーを発売
1931年 電波研究室を設置
テレビ研究に着手
1932年 マグネチックコーンスピーカーを発売
1934年 ラジオ付き電気蓄音機を発売
1938年 レコードプレーヤーを発売
1939年 ＮＨＫがテレビの本格的
実験1948年 米でトランジスター
1949年 折畳式携帯用電気式アイロンを発売
1951年 テレビ受像機の試作に成功 民間ラジオ放送開始
1953年 白黒テレビ発売 ＮＨＫテレビ放送開始
1957年 超音波式洗浄機を発売
1958年 地下水利用の水冷式クーラー 米でIC開発
1959年 魚焼き機発売
1960年 カラーテレビ発売 カラーテレビ放送
1961年 電卓・太陽電池などの研究開始
電子レンジ開発
太陽電池式トランジスターをを発売
1962年 電子レンジ発売
1964年 世界初、オールトランジスタダイオードによる
電子式卓上計算機を開発、発売
1966年 世界初、IC電卓を発売
1968年 米で液晶の表示装置を試
作
1969年 世界初、LSI電卓を開発
1970年 {(シャープ株式会社)に社名変更}
1971年 ＮＨＫ全番組カラーか実
施
1973年 ＣＯＳ化電卓を開発。
野菜室を設けた３ドア冷蔵庫を発売。
1975年 コンパクト型電卓を開発。
1976年 一発選曲装置を搭載したラジカセを開発。
太陽電池を使用した電卓を発売。
1977年 ＥＬテレビを開発。 米国、日本製カラーテレ
ビの輸入。
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田辺商店は1924年(大正14年)にはTHS CondorのブランドでT.H.S.コンドル受信機の販売をしている。コンドル1號。特に有名になったのは，1930年(昭和5年)，日本放送協会(東京中央放送局)が第２回ラジオ展覧会を開催，エリミネータ・ラジオを懸賞付きで募集した時に，坂本製作所(翌年には田邊商店)のコンドル受信機と屋井乾電池ラジオ研究所の２件が1等に輝いたことだろう。田邊商店は当選号を翌年1931年「コンドル受信機」「コンドル高声器」として市販しました。つまり，坂本製作所はCondorブランドのラジオ製作所になった？ことになる。その後いくつかのコンドル受信機が出ました。コンドルMODEL100，コンドルMODEL360。日中戦争がはじまった頃，1937年に坂本製作所は現日本電気の子会社？日本電話工業株式会社に吸収合併され日本通信工業に。
昭和7年11月，日本電話工業株式会社の商号で設立され、関西唯一の逓信省指定工場として、電話機、交換機の製造、販売を開始。昭和12年8月，日本電話工業株式会社を母体に、株式会社三陽社製作所、株式会社坂本製作所、日本周波電気時計株式会社を合併、日本通信工業株式会社と商号を変更し、従来の製品以外に無線機器、コンデンサ、ラジオ、トランス、タイムレコーダーの製造、販売を開始。昭和14年9月，川崎の現在地(本店所在地)に本社、工場を集結。戦後の一時期，全波受信機を製造した。昭和62年4月，日通工株式会社に商号変更。平成13年6月，日本電気株式会社よりキーテレホン及びPOS端末に関する事業を会社分割により承継し、商号をNECインフロンティア株式会社に変更。
1935年頃合名会社高岡正義商店は東京市神田区田代町11番地にあるラジオの卸問屋であった。
自らのブランド「オーダー受信機」とその工場を小石川に持ち，またポータブルの元祖「ビオンハンドラジオ」の販売元であった。オーダー受信機は後に工場が独立し，(1940.12)東京都文京区白山前町21番地に白山無線電機株式会社を設立。電池式家庭用ラジオの製造を開始。1941.6;放送局型受信機製造リストにあり。また，「ビオン」はTakizawa Radio Electric/瀧澤無線電機株式会社となり富士山のようなロゴを用いた製品を出していた。(1943.11)瀧澤無線電機工業株式会社を合併、帝国電波株式会社と改称。戦後1946年，国民型受信機，クラリオン国民1号，クラリオン国民2号，放送協会認定機種。発売。(1948.1)わが国最初のカーラジオ、バス用拡声装置を開発、製造販売を開始。(1963.10)わが国最初のカーステレオを開発。(1967.9)埼玉県戸田市に埼玉事業所を新設、量産体制を整える。(1968.3)わが国最初のカセットカーステレオを発売。(1970.4)東京都渋谷区道玄坂1丁目22番10号に本社事務所を設置。(1970.12)商号をクラリオン株式会社に改称。http://www.sanbou.net/enkaku/ku/clarion.htm
ラジオ放送開始の頃にラジオ受信機を製造。後にラジオの自社製造を中止。昭和7年(1932)頃にはOEMで東京電気はOEM製品，ウサギ，ツバメ，オリオン等のブランド名のラジオを販売。東京芝浦電気1939年から東芝ブランドのトランスレス管ラジオを発売。41,51型。市場調査的なところがあり，後に放送局型受信機や電灯線放送ラジオ有放型など
戦後はマツダラジオとして販売。
東京芝浦電気通信工業支社
CQ出版，グリッドディップメータの使い方，茨木悟，表裏の紹介文より。「茨木悟氏は若くしてラジオ放送開始当時の米国に留学研究し，1923年帰朝，無線と実験の創刊に参画。1924年三田無線研究所を創立。ラジオ受信機，部分品，殊にダイナミックスピーカ，スーパーヘテロダイン，電蓄等を我が国最初に商品として製作，1938年パリの技術と芸術の万国博にオールウェーブ付き電蓄を出品し，世界第１位金賞を受ける。1930年から1945年まで無線実験局J1FQ, J2IHを持つ。戦時中，軍部の特殊無線機の研究製作，戦後GHQ指定特種研究機関となり無線用測定器類，アマチュア用品の研究製作に従事し，今日に至る(1962年刊，第９版改訂版1975年)」
1943年1月にはオールウェーブスーパーヘテロダイン22Mc-550kc，8球式DAR-3, DAR-4, 11球式DAR-11の広告を掲載。戦後は業務用全波受信機や測定器メーカとなる。
1956.6神奈川県川崎市港町125 日本コロムビア（株）
東京市渋谷区代々木初台町671(1936-41.6)
1933年設立，1935年頃からラジオを多数製造し日本放送協会認定品も製造。ブランド名ウウェーブ。戦時中は石川無線電機となり，放送局型受信機を製造。戦後も国民型ラジオを作るが，テレビ製造には進出できず。その後の歴史は定かで無い。いつしか，ソニーの協力会社となる。1987年にソニー傘下の子会社「ソニーボンソム」（奥田廣社長）埼玉県坂戸市の同系子会社、となった。坂戸工場と岩槻工場を持ち、従業員は約一千四百人に上る。http://www.joyo-net.com/honbun-kako/honbun010202.htm
ブランド名「ヘルメス」で1935年頃からヤマハ弦楽器の美しい木工キャビネットを採用したラジオを販売し有名になった。大阪変圧器が直接ラジオを販売していたが，大平洋戦争が開戦する頃にラジオ部門は大阪無線となった。放送局型ラジオも多数製造した。戦後は国民型ラジオを製造したが，1949年不況が深刻となり倒産（関西で５大メーカーの３つが倒産）
(1936-41)東京市杉並区方南町452
戦前は有名なブランド名「アリア」のラジオ製造会社だった。戦前放送局型ラジオ，戦後国民型ラジオを販売。1950年頃のドッジライン不況を乗り越えるが，1950年代から始まったTV競争に出遅れ，1953年TVを売り出すが，1954年にシェア4.3%，販売代数は1300台というところで，持ちこたえきれず1955年に倒産。ラジオ製造分野から消えて無くなった。1955年はアリアとしては最後の頃の品がある。
昭和初期はもともとラジオ用の蓄電池等を製造する会社だった「加藤工場」が，交流時代を迎えて昭和5,6年頃にトランス製造に進出，そして各種パワートランスを販売するとともにラジオも販売した。1936,7年頃には日本放送協会の認定ラジオも製造した。日中戦争開始後，次第に統制色を強め，企業合同の中でラジオから撤退した模様。
日本精器（株）はブランド名クラウンで，1936年には登場し，戦前は日本放送協会認定の受信機を製造。また戦時下にあっては，放送局型受信機11號，122號，123號を製造，営業品目は(1941)直流受信機，無線機械，交流受信機，交直両用受信機とある。当時，工場は蒲田，鮫洲，大井林町の３つあった。また戦後，国民型受信機を製造したことで知られる。1950年頃の不況で倒産したものと思われる。
1950年以降にクラウンブランドのラジオが現れるが，これは日本精器（株）とは全く別の会社で，旭無線電気（株）。旭無線電機は戦後1948年に設立され，無線器具・ラジオ等のパーツメーカー。1950年代初頭には電池真空管式ラジオを製造した。1955, PR-200, ミニアチュア管5球スーパーも作った。HR-100。ゲルマニウムラジオで有名。1959年頃トランジスタラジオキットを発売。1960-1970年代にはラジカセを製造とのこと。
1920(大正9)年5月戸根虎次郎氏、タイガー電池製作所創設(大阪市南区御蔵跡２番地) 1928(昭和3)年ラジオ用電池製造会社からラジオ製造会社に転向。三菱電機が米国WH(Westing House)社の電気製品を販売する会社「菱美電機商会」を1929年に設立し，この会社はWHのラジオ部品を輸入，タイガー電池製作に組み立てさせて「コンサートン・ラジオ」ブランド，三菱マークを付けて販売。1936(昭和11)年3月 社名をタイガー電機（株）と改称。ラジオの直販を開始。本社工場を大阪市城東区放出町３７２番地、東京出張所を東京都神田区司町２の８に開設。戦前昭和16年の一流ラジオメーカ16社の１つ。1940年に制定された放送局型ラジオを製造。1943(昭和18)年6月戸根無線（株）と改称 。戦後，復興時代にあっては国民型ラジオを生産。ドッジラインによる1949年不況が深刻となり倒産（関西で５大メーカーの３つが倒産）
1899年(M33.7)三吉電機閉鎖跡に誕生。米国WE(Western Electric Company)の合弁会社として誕生。1918年(T7.4)WEはIWEを設立し株式を移譲，1924年IWEはITT(International Telephone and Telegraph)傘下となりISE(International Standard Electric Corporation)を設立。
1925年，放送開始にあたり実施された逓信省による電気用品型式証明を受験，放送聴取用受信機として，型式証明第2号，受話器，型式証明第20号，N.E.式1号Aラジオ受信機 鉱石式，型式証明第52号，N.E.式1号Bラジオ受信機 鉱石式，を合格させた。ISEは1932年，住友に経営依託。以後，業務用通信機の分野で活動し，戦前には民生用ラジオを製造した記録はない。1941年12月大平洋戦争開戦とともにWE資本提携解消。戦時中は，1943年2月に名称を(住友通信工業)に改称した。
戦後，1945年11月再び日本電気を名乗った。一般のラジオも製造開始した。1947年陛下のラジオ，RG-101A，11球高1中2全波受信機（電蓄型）。1948年RA-110A(電蓄型), RA-111，6球全波受信機(発振が別球となった2バンド5球スーパー)など。1949年頃，不況により幾つかの工場を閉鎖し，民生用機器の製造は大津工場に集中，独立採算性を取らせた。以後，真空管式ラジオは製造していない模様。1951年11月ISEとの資本提携復活。
朝鮮戦争勃発とともに国内の景気が回復しラジオブームが訪れ，救われた。戦争の終結した1954年に子会社として独立，新日本電気が誕生した。新日本電気はその後，TVセットを製造，ラジオ付きのHi-Fi電蓄，アンプ等は製造した。またトランジスタラジオも製造。
1920年，川西機械製作所創立。同社は真空管を製造するがラジオは作っていない。戦後，1946年，ラジオ製造に参入。国民4号B TENDER-4号発売。1949年財閥解体により解散，神戸工業（株）設立。同社のラジオ部門は1950-51年頃自社製GT管を用いたラジオ製造。1953年トヨタ自動車工業（株）用のカーラジオ試作。1955年トヨタに納入するとともに一般市販開始。1954年自社製ミニアチュア管を用いたラジオ製造。以後，カーラジオに重点。同社のトランジスタ部門ではトランジスタも製造。トランジスタラジオも製造開始。1959年12V用ミニアチュア管とトランジスタを用いたハイブリッドカーラジオ発売。同年全トランジスタ化成功。1968年富士通（株）に合併吸収。1972年ラジオ部門は富士通テン（株）に分離。
1920年，日本無線電信電話(株)設立。前身は1915年設立の日本無線電信機械製造所。1925年，放送開始にあたり実施された逓信省による電気用品型式証明を受験，放送聴取用受信機として，型式証明第15号「日本無線式M2型受信機 鉱石式」，日本無線V2型受信機 単球式，日本無線式L2型拡大器，C4C真空管，N2B受話器を合格させた。これらは一般に市販された。その後ラジオとしては部品供給メーカとして活動，1930年代(1937.9)に一般ラジオ用電源変圧器，低周波トランス，電解蓄電器(金属円筒型，金属角型)を供給。ブランド名は(NM)/Nihon Musen, 1942年12月，日本無線に改称。戦後，一般向けのラジオも製造。自社製のNシリーズGT管ラジオを1946年頃に他社に先駆けていち早く発売。1948年には通常のST管によるNR-5A型5球スーパー販売。1949年，ラジオ製造部門を子会社日本ラジオ工業に分離。
1949年，日本無線の民生用ラジオ製造会社。ごく短期間，ラジオを製造した模様。ブランド名はパール（ぱる，Pearl）。1950年代前半までの活動？Pearlのマジックアイも残っている。
沖電気は業務用通信機メーカーとして今日有名であるが，ラジオ放送開始の黎明期に登場する会社でもある。
1884年，明工社，1989年，沖電気工場，1912年，沖電気（株）設立。1916年より鉱石ラジオの製造，真空管の製造研究着手。1919年，船舶用無線機製造。1921年送信管製造。同年，東京電気(現東芝)からゲッターの特許権侵害を通告され，真空管製造から撤退。1925年，放送開始にあたり実施された逓信省による電気用品型式証明を受験，放送聴取用受信機として，型式証明第5号「沖式2号単球受信機」，沖式6号受話器，沖式3号受信機3球式，沖式1号A受信機 鉱石式を合格させた。これらは一般に市販されたようだが，その後，民生用ラジオから撤退。
戦後の一時期，1946-1947年頃，民生ラジオ用真空管の製造に参入し12F, 42を製造するとともに，またラジオ受信機も製造した。その後，再び撤退。1949年，沖電気工業（株）。
安中電機の歴史：1900年，安中電機製作所設立。36式無線電信機，TYK無線電話機を製造。1917年，（株）安中電機製作所設立。この頃真空管の製造研究に着手。検波用真空管Detectronを開発。（オージオンバルブ）1924年には研究，試作を中止（東京電気の特許問題）。1925年，放送開始にあたり実施された逓信省による電気用品型式証明を受験，放送聴取用受信機として，型式証明第3号「AR37単球受信機」，型式証明第4号，AR36単球受信機，型式証明第17号，AR-82受話器，型式証明第30号，AR-46号増幅器を合格させた。その後，ラジオ受信機製造から撤退。
共立電機の歴史：1895年石杉社，設立。共立電気電線（株），1925年，放送開始にあたり実施された逓信省による電気用品型式証明を受験，放送聴取用受信機用品として，型式証明第67号「共立14式受話器」，型式証明第71号「共立2号14式受話器」を合格させた。その後，共立電機（株）に改称。
安立電気（株）の歴史：1931年，（株）安中電機と共立電機（株）が合併して，安立電気（株）設立。
戦後の一時期，1946年，ブランド名アルファでラジオ製造に参入。国民2号型受信機A-100, 1947年5球スーパーA-300, A-320など。1949年頃，ラジオ製造部門を独立させ日本アルファー電気（株）設立へ。安立電気（株）は1985年アンリツ（株）に改称。
1891年 7月，吉村鉄之助、吉村商会を設立し通信機器の製造販売を開始 ，1938年11月吉村商会をそれぞれ継承し発展した東洋無線電信電話株式会社と明昭電気株式会社の両者が合併し、東洋通信機株式会社誕生。
戦後の一時期，1945-1947年頃，民生ラジオ受信機も製造した。1946年，トーツーRS-52型普及5球スーパー，RS-53型(水晶式)5球スーパー，1949年RS-54型，1948年，RS-61型全波受信機。その後撤退。現，東洋通信機(株)トヨコム。
(1941.5)(本社)新京特別市大同大街601
(1941.5)(東京)東京麹町丸の内丸ビル468
1933年，満州電信電話株式会社創立。電信電話事業，放送事業を行う。大連、奉天、新京、吟爾浜（ハルピン）の各放送局を管理運営しました。また，日本国内のラジオメーカにOEM製造を依頼し，1939年頃，満州電信電話株式会社ブランドでラジオを販売した。その中に山中電機製のテレビアン受信機がある。国内および満州でその製品が見られる。1945年に消滅？
１９４７． ２ (昭和２２年)三洋電機製作所 (現三洋電機) 自転車用発電ランプの製作販売を目的として設立，1950三洋電機製作所、株式会社に改組して三洋電機株式会社と改称(９月、住道工場を建設してラジオパーツの生産に進出
1946.9, 大阪市都島区に設立，1971.9商号をオンキヨー(株)に変更
1956.6東京都大田区雪ケ谷町125
1946「有限会社春日無線電機商会」を長野県駒ヶ根市に設立
1949高周波トランスが国産品として初めてNHK認定規格に合格
1950 社名を「春日無線工業株式会社」に変更
1955 東京都大田区に東京事業所を設立し、音響、通信、測定機の量産を開始
1960社名を「トリオ株式会社」に変更
1961 東京証券取引所市場第二部に上場
1969東京証券取引所市場第一部に上場
1980カーオーディオ分野に進出。 本社を東京都渋谷区に移転。 CI活動を開始し、「KENWOOD」をコーポレートブランドとする
1986 社名を「株式会社ケンウッド」に変更
1937.1創業者、松本望がダイナミックスピーカーA-8の開発に成功。
1938 .1福音商会電機製作所を東京に設立、創業。
1947.5福音電機株式会社設立。
1953.12パーマネント型スピーカーPE-8発売。
1961.6パイオニア株式会社に商号変更。10.東京証券取引所市場第2部に上場。
1962.6世界初、セパレートステレオ発売。
1966.3 欧州および米国に販売子会社を設立。
1968.2東京証券取引所市場第1部に上場。4.大阪証券取引所に上場。
1969.2アムステルダム証券取引所(現ユーロネクストアムステルダム)に上場。以後、米国会計基準による連結決算の開示を開始。
1975.11世界初、コンポーネントカーステレオを発売。
戦前；東京市芝区田村町4，
戦後1948,1956.6,東京都港区三田1-5，1965東京都港区三田1-6
戦後スターのコイルで有名になった。TVキットも販売。
1925年，富士商店，東京市芝区田村町4，ブランド名SRLで民衆立無線研究所関連のラジオ部品，測定器等を製造販売。1942年富士測定器(現在のフジソク)を設立，富士商店は存続。1943に（株）富士製作所を設立。測定器等の製造。戦後，1945年にラジオ用コイル製造販売開始。STARブランド使用。1946.11(1947.1)に（株）富士製作所設立。1947-48年ラジオ雑誌に広告。部品にデーターシートを付けて販売した。1949.8スターニュース発行。スーパーヘテロダインラジオ用の工業規格がまだ無い1949年に部品メーカーで連携したスターラインを作った。コイル(富士製作所)，バリコン(サンエス，（株）三開社)，ダイヤル（トーヨー東洋電気（株）），ロータリースウィッチ（アルプス，片岡電気（株））。当時は部品規格がまちまちで組み合わせによっては所期の性能がでないのであった。後にキャビネット（ハーモニー，薄井木工製作所）が加わった。JIS規格はその後1950年頃にできた。1951年頃無線通信機械工業会(CES)に部品メーカが集まりテレビ部品研究会が設置され，テレビ自作用のTVK型回路が研究されるとともに，部品メーカがそれを商品化して販売した。富士製作所スターはTVK型部品，キットを1953年販売した。以後，1956年頃まで順調に販売数を延ばしたが，1955年頃から大電機メーカーの新設工場が稼動して増産が進み市場に多量のテレビが出回ったこと，またテレビの価格の低下と性能アップにより，キット組み立てのブームが去った。テレビ産業においてミタカ電機，七欧通信機，山中電機が経営難に陥ったように，スターも1957年頃から出荷数は減り，自前のブランドでの販売は苦しくなった。おりしもHi-Fiブームでトライアンプキットも販売した。1961年スター（株）に改名，一部上場。スターテレビとして幾つかのキットを販売。1962年頃にも相変わらずテレビキットを販売。16T315。その頃テレビ市場には林立する大メーカーが幾つもあり，僅かなシェアのキット市場には東映無線，中央無線QQQ，フルタカ電子工業等競合する会社がいくつもあり，スターの存在自身が希薄となってきた。1961年以降にアマチュア無線機器でトリオが9R59-TX88Aシリーズで爆発的な人気を博した頃，（株）スターもアマチュア無線機器に参入，キットと完成品を製造販売し人気を集めた。輸出も好調であったという。
1964年経営に行き詰まりスターのTV部門は帝国通信工業(ノーブル)に売却され，アマチュア無線部門は好調であったが，整理され1969年八重洲無線に吸収された。一方，一部のラジオ部門は改めて(株)富士製作所を名乗り，1966年頃から再びコイルやシャーシキットをGROWNグローンブランドで販売した。FR-55型。1969年頃まで続いた。その後，1972,3年頃に5球スーパーキットをSTARブランドで再版したようである。
1942年に設立された富士測定器は，戦後の一時期，ラジオを製造。ブランド名チェリー。1948年頃，RA3型5球スーパー。
1955.1956.6,1959.1,1960.9,1962東京都品川区西大崎1-390,1956.6目黒工場；目黒月光町117
1968年の所在地：東京都品川区五反田７－６－１２
1947.10協和製作所を 廣田嘉七（現 取締役名誉会長）が品川区にて創業。1954.11協和電機化学株式会社を設立 設立時資本金400万円 ，1957.4前八王子工場(八王子市散田東町)第1期竣工，1963.9本社を品川区より前八王子工場に移す。1966.3現本社の第1期主工場竣工 （東京都八王子市石川町2970番地3）。2004現在， 1.合成樹脂成形品の製造，2.金属製品および化学製品の製造，3.電子機器および部品の製造
1956年，協和電機化学（株）。TV，ラジオも作った。ミニアチュアトランスレスと真空管ポータブル。プラスティック・キャビネットが特徴で，しかも廉価だった。1959.1協和電機化学（株）8M-A1
1956.5荒川区尾久町6-58，ピアノラジオ
東洋無線株式会社(マジックアイで有名，)と親子または兄弟会社？だった。同じトーヨーのロゴを使用。早くからラジオ用ダイヤル部品やスウィッチ機構などを販売。選局ボタンスウィッチを並べたピアノラジオも販売した。
東洋電機（株）（東京都品川区西大崎4-792）という「電気」違いの会社もあり，こちらはセントラルというブランド名でテープレコーダーを販売していたが，トーヨーとは無関係である。
1956.5足立区栗原町1160
1956.6愛知県豊橋市西小池町41
ラジオ用キャビネット，シャーシキット，スピーカーキャビネット，等総合的に販売。
1956.6千代田区神田仲町2-3,1962(東京営業所)千代田区神田旅籠町2-1,
クライスラー電気（株）。1956年，佐藤電気産業（株）と改称。その後再びクライスラー電気（株）1962
ラジオ用キャビネット，シャーシキット，スピーカーキャビネット，等総合的に販売。後にHiFiステレオレシーバーなどにも進出。
1956.6横浜市鶴見区下末吉町915
3球ポケットラジオ，ゲルマニウムラジオ，トランジスタラジオ，鉱石ラジオ
1956.6東京都大田区久ケ原町
サブミニアチュア管ポータブルラジオを販売。
大正11年10月総合商社の源流として知られる鈴木商店の関連会社東京無線電機株式会社として設立された。
1924年東京無線電機争議
戦後昭和24年12月1日、企業再建整備法により、第二会社として新たに東京無線電機株式会社として再発足し、電機通信機器の事業を行ってきたが、昭和33年7月2日、株式会社三桂製作所と改称した。
昭和19年（1944）・大東電波製作所を創設・亜酸化銅およびセレンなどの乾式半導体整流素子ならびにそれを応用した整流電源装置の生産開始 ， 昭和20年（1945）4.9 大東電波製作所を改組し，東京・丸の内郵船ビル内に大東電波工業株式会社を設立（当社創立記念日），昭和26年（1951）・家庭用電気機器の研究開発に着手。・電気トースター・スチームアイロンの開発・生産・販売，昭和29年（1954）・電気ストーブの需要に伴い、多量生産するため東京都大田区矢口1－5－17に桂川電機株式会社（資本金100万円）を設立（現本社所在地）， 昭和33年（1958）東京無線電機㈱を 買収、（株）三桂製作所と商号変更し姉妹会社として発足
福島電機株式会社，川崎市，福島電機(有）昭和２８年、福島利三（としみ）氏が個人で品川区大崎で創業。同社の歴史は、昭和28年福島利三（としみ）氏が個人で品川区大崎で創業したところに始まる。利三氏は、戦前から東京無線電機(株）で、主に戦闘機に搭載される送信機、受信機などの製造部門の責任者として携わっていた。終戦を経て、同社の解散を機に、テレビ放送関連機器の組立加工を業とする個人営業を開始した。昭和３２年、事業拡大を図るため、当時の同僚、部下１８人と共に福島電機(有）として設立し、川崎市中原区(現本社)に工場を建設した。その頃から、テレビの普及が始まり、それに伴い、事業を拡大していった。
東京無線電機
B008-03-0394，著者・出版社： ，[1101000200]，巻数･版数等： 38-42，0067 ，出版年： 昭16-18，値段： 3,300
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富士計器チェリー
安立電気(株)アルファ
(株)大森製作所メロディーナ
日本電子工業(株)ジェニック
東京工芸(株)タック
葵無線工業(株)アオイ
帝国通信工業ノーブル